【EVは本当にエコ？】暫定税率廃止で考える、電気自動車の「真の環境負荷」と「日本での未来」

こんにちは、rinnshannです。

【ガソリン価格はどうなる？】

ガソリン・軽油の暫定税率廃止が決定し、あと1か月ほどでガソリン価格が一気に下がる予定となっています。（ただし、原油価格や政府の補助金動向を考慮すると、実質的な店頭価格の変化は限定的になる見込みです。）

暫定税率の代替財源として議論されている「走行距離税」の新設については、今のところ見送られそうですね。車を持っていない私にとっても、物流コストの大幅な低減が見込まれ、その恩恵を受けられるかどうかが注目ポイントです。

【EV・水素車への「逆風」か】

この暫定税率の廃止、つまりガソリン価格の低下は、電気自動車（EV）や水素自動車（FCV）にとっては逆風となるかもしれません。EVやFCVの最大の魅力の一つは「ランニングコストの低さ」でしたが、ガソリン価格が下がれば、その優位性が相対的に小さくなるからです。

そこで今回は、価格メリット以外のEVの根本的な価値、つまり「環境性能」について改めて深く掘り下げてみます。

「電気自動車は、ガソリン車と比べて環境負荷がどうなのか」という長年の疑問について、Geminiに聞いた結果と、私が独自にまとめた分析をご紹介します。

1. 🌎 EVの環境に対する評価：ライフサイクルアセスメント（LCA）

電気自動車（EV）が環境にとって本当に良いかどうかは、「ライフサイクル全体」で評価することが重要であり、車両の製造から走行、そして廃棄までの全過程で排出される二酸化炭素（CO2）や環境負荷を評価するLCAの観点から比較します。

メリット	詳細
走行時の排出ガスがゼロ	走行中はCO2やNOx、PMなどの排出ガスを一切出さないため、特に都市部での大気汚染改善に大きく貢献します。
総合的なCO2排出量の削減	製造時の排出量を含めても、ライフサイクル全体でのCO2排出量はガソリン車よりも少ないという結果が一般的です。
再生可能エネルギーとの相性	使用する電力が再生可能エネルギー由来であれば、走行時のCO2排出量をゼロに近づけることが可能で、グリッドがクリーンになるほどメリットは拡大します。

課題	詳細
製造時のCO2排出量が多い	駆動用バッテリーの製造に大量のエネルギーを必要とするため、製造段階でのCO2排出量はガソリン車の2倍以上になるという研究もあります。
電力源に依存する	EVが走行時に使用する電力が化石燃料による火力発電に依存している場合、間接的なCO2排出が発生し、環境メリットが薄れる可能性があります。
資源とリサイクルの問題	バッテリー資源の採掘に伴う環境負荷や、使用済みバッテリーの二次利用（リユース）や資源回収（リサイクル）の仕組みの確立が課題です。

EVは同クラスのガソリン車より重い（約300kg〜400kg）ですが、「石油（化石燃料）電気走行」というプロセスを経ても、総合的なエネルギー効率はガソリン車を上回ります。

車両重量の増加というハンデがあっても、EVの高いモーター効率と、減速時のエネルギーを回収・再利用する回生ブレーキの存在が、重量増を上回るメリットを生み出します。特に回生ブレーキは、車体が重いほど多くの運動エネルギーを回収できるため、重量増による不利な点を相殺しやすいのです。

EVの重量増は、新たな形の環境負荷としてインフラ管理者の懸念事項となっています。

道路の構造物（舗装や橋梁）が受けるダメージは、車両の重さ（軸重）の高い累乗に比例して増加することが知られています（軸重の約12乗則など）。

車両重量が約20%増加するだけでも、道路への負荷は劇的に増大し、舗装の劣化が早まることで、維持管理・補修にかかる長期的なコストが増加する懸念があります。

車両の重さが増すことで、タイヤと路面の摩擦が大きくなり、タイヤの摩耗（削れ）が早まります。これにより発生するタイヤ粒子状物質（TPM）は、排気ガスではないものの、大気中や水路に放出される非排気ガス排出物質として環境負荷となります。排気ガスゼロのEVでも、この負荷は増加する傾向にあります。

北海道のような非常に寒い環境では、EVのパフォーマンスは一時的に低下します。

課題	影響と詳細	対策技術
航続距離の低下	バッテリーの化学反応が鈍化し、容量が実質的に減少。さらに暖房による電力消費が加わり、通常時より20%〜40%程度航続距離が減少する場合があります。	ヒートポンプ式暖房（暖房による電力消費を削減）、バッテリー温調システム（バッテリー性能維持）。
充電効率の低下	低温により充電電流が制限され、充電時間が長くなる。	バッテリープリコンディショニング機能（充電前にバッテリーを温める）により効率低下を抑える。